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【反転】デジタル・ゴールドのビットコインはすでに底打ちか!!

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投稿日:2020年3月22日

最終更新日2020年3月22日6:05 AM

バフェット太郎です。

新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)を受けて、リスク資産である株式のほか、安全資産である債券や金、そしてデジタル・ゴールドの異名を持つビットコインまで暴落しました。

ビットコインは直近の高値1万0500.54ドルから、一時62.4%安の3948.92ドルと大暴落しましたが、その後+53.6%と急騰し、6178.32ドルと6000ドルの大台を回復しています。

【ビットコイン(ドル建て):週足】
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今回の「コロナショック」で安全資産が軒並み売られた理由は「換金売り」が加速したためです。

突然の株式市場の大暴落を受けて多くの市場参加者たちが損失を抱えてしまい、その損失を埋めるために安全資産である債券や金、ビットコインが換金売りされたのです。そのため、「コロナショック」で債券や金、ビットコインが売られたからと言って、安全資産の定義が崩れたわけではありません。

さて、チャートを眺めると長い「下ヒゲ」が出現したほか、200週移動平均線を上にブレイクアウトしたことで底打ちの兆しが見えています。

また、チャートパターンは上昇フラッグを形成・維持しているので、今後大暴騰することが期待できます。「上昇フラッグ」とは、旗棒の長さと同じ長さだけ上昇することが期待できるので、ターゲットは2万4442ドルになります。これは現在の価格からおよそ4倍値上がりすることが期待できます。

上昇の追い風になり得る要因は5月に予想されている「半減期」です。「半減期」とはマイニングに対する報酬が半減することを意味するわけですが、なぜ、わざわざこのような仕組みになっているかと言うと、ビットコインの価値を維持するためです。

たとえば、ビットコインは当初から2100万枚と発行上限数が決められているので、仮に2100万枚すべてのビットコインがマイニングされてしまうと、需要に対して供給が上回るので、物価上昇を意味するインフレ(つまり、実質的なビットコイン価格の下落)が起こり得るわけです。

そのため、ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモト氏はビットコインのマイニング報酬を半減させることで供給量を抑制し、インフレを退治しようと考えたわけです。

ちなみに、ビットコインの当初のマイニング報酬は1ブロック生成するごとに「50BTC」だったわけですが、それが1回目の2012年の半減期に「25BTC」になり、2回目の2016年に「12.5BTC」になり、3回目となる2020年5月に予想されている半減期では「6.25BTC」になります。

半減期を迎えると供給量が抑制されるので一時的に価格が高騰しやすくなります。事実、過去のビットコイン価格の推移を振り返ると、半減期の後にビットコイン価格が大暴騰していました。

たとえば、2012年の半減期の後、ビットコインはわずか一年で+8200%と大暴騰しましたし、2016年の半減期後も一年半で+2200%と大暴騰しました。

そのため、現在の水準から4倍(+300%)は荒唐無稽な目標価格というわけではないのです。

【ビットコイン(ドル建て):2010-2020】
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さらに、ビットコインの10年チャートを眺めると、半減期を起点に12~18カ月の強気相場と30~36カ月の弱気相場の4年(48カ月)周期が存在していることがわかります。そのため、2020年5月に予想されている半減期を起点にすれば、2021年5月から11月にかけてビットコインは2万4442ドルをターゲットに大暴騰することが予想されます。

また、近年ヘッジファンドや年金基金がビットコインをポートフォリオに組み入れていることも強気相場の追い風となり得ます。

米仮想通貨投資ファンド大手のグレイスケール・インベストメンツによれば、2019年の仮想通貨投資信託への投資額は6億0770万ドルと、2013年~2018年までの累積投資額5億6230万ドルを大きく上回ったとのこと。

これは、ビットコイン投資信託がローンチされたことで、ヘッジファンドや年金基金がポートフォリオに組み入れるようになり、結果的にこれまで仮想通貨と縁のなかった50代~80代の投資マネーを呼び込むことに成功したためです。

実はこれと似たようなことが過去金市場でも見られました。今でこそ当たり前のように多くの投資家がポートフォリオの一部に金ETFを組み入れていますが、金ETFが取引できるようになったのはわずか17年前の2003年のことです。


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2003年に金ETFがオーストラリアの証券取引所で上場すると、機関投資家がポートフォリオの一部に組み入れるようになり、次第に世界中の投資マネーが流入するようになりました。結果、2001年に255.80ドルだった金価格は2011年には1923.70ドルと、わずか10年で+652%も上昇したのです。これは年平均22.4%と驚異的なパフォーマンスです。

つまり、これと同じようなことが今後ビットコイン市場でも期待されているのです。とりわけ、ビットコインの市場規模は金の7分の1しかない小さなものですから、ほんの少しの投資資金が流入するだけで大暴騰するのは必至です。言い方を変えれば、投資家はビットコインの「持たざるリスク」に直面していると言えるのです。

多くの投資家は未だビットコインをポートフォリオの一部に組み入れていないため、ビットコインが大暴騰する局面でその恩恵を享受することができません。とくにビットコインはデジタル・ゴールドと呼ばれているように安全資産として見られていることから、今後、株式などのリスク資産が暴落すれば、そのヘッジとしての役割が期待できます。

そして、ビットコインが値上がりしたら一部利食いして、割安に放置されている株式を買い増してやることでリバランス(配分調整)することができます。

とはいえ、ボラティリティ(変動率)が大きいことを考えれば、多くの資金をビットコインに投じる必要はありません。大きな値上がり益が期待できるということは、それだけボラティリティが大きく、値下がりした時の損失も大きいのです。そのため、仮想通貨を保有する額は「100倍になったら嬉しいけれど、ゼロになっても生活が変わらない額」が望ましいです。

具体的に言えば、ビットコインはポートフォリオの1~3%程度に留めておくと良いです。仮に1%分の仮想通貨が100倍に値上がりすれば、資産全体の額は二倍になりますが、ゼロになったとしても、残りの99%の資産を年率1.1%で運用するだけで資産額を元に戻すことができます。

かくいうバフェット太郎もポートフォリオの1~3%程度でビットコインに投資することで、「持たざるリスク」を回避しつつ、コロナショックによる大暴落も狼狽することなくやり過ごすことができました。

そのため、これからビットコインへの投資を始めてみようと考えている投資家は、ポートフォリオの1~3%に留めつつ、「半減期」後の強気相場を楽しむと良いと思います。

ちなみに、バフェット太郎はサイトの使いやすさと安全性の観点からマネックス・グループ傘下で日本最大のビットコイン取引所「コインチェック」を利用しています。「コインチェック」はアプリのダウンロード数が1位であるほか、大手資本が入ったことで徹底したセキュリティ体制が構築されるなど、信頼できる取引所だと思います。

また、最近は「かんたん本人確認」の提供を開始したことで、最短即日に取引を開始できるようになりました。(従来は郵便を利用した本人確認が必要だったため、最短でも二日間必要でした。)

個人投資家が長期的な資産形成を目的に米国株をメインに運用することは正しいですが、せっかく投資の勉強をしているのなら、景気サイクルや時代のうねりに備えて資産の一部を少しだけビットコインに振り分け、『趣味としての投資』を楽しむのも面白いと思います。

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グッドラック。

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Source: バフェット太郎の秘密のポートフォリオ

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