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ナスダック急落も、バブル相場が続く理由

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投稿日:2021年2月25日

最終更新日2021年2月25日6:05 AM

バフェット太郎です。

23日の米国株式市場は、長期金利の上昇を受けてナスダック総合指数が一時3.9%安と急落する場面がありましたが、FRB(米連邦準備制度理事会)のパウエル議長の議会証言を受けて下げ幅を急速に縮め、結局0.5%安で取引を終えました。

パウエル議長は「長期金利の上昇は、経済再開や経済成長への市場の期待の表れだ」としつつも、「米国経済が一段と回復するまで、金融緩和を維持する」と、金融緩和を長期にわたって維持する姿勢を改めて示しました。

また、インフレ懸念については、「物価上昇が長続きするとは予想していない」と一蹴しました。

【S&P500種指数:日足】
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S&P500種指数は0.13%高で引けましたが、一時50日移動平均線を試す展開が見られました。今回の調整局面は未だあく抜けしていない可能性がありますから、投資家はこの水準を注意深く見守る必要があります。

さて、パウエル議長は金融政策について、インフレが2%をやや上回るようになるまでゼロ金利政策を維持するとし、量的緩和の縮小時期については、市場参加者を驚かせないように十分前もってアナウンスするとしました。


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また、FRBによる量的緩和や政府による追加の景気対策によって、インフレ懸念が強まっていることについては、「2020年にインフレ率が急低下したことから、その反動で2021年はインフレ率が上振れする」「追加の景気対策も個人消費を押し上げるので、インフレ圧力となる」としつつも、「いずれも広範な物価上昇にはつながらず、長続きはしないだろう」として、2%のインフレ目標の安定には、なお時間がかかると強調するなど、インフレを警戒していない姿勢を示しました。

景気見通しについては、2021年の経済成長見通しを従来の4.2%から6%程度に引き上げる可能性があるとしました。これは、コロナワクチンの普及によって経済活動再開への期待感が強まっているためです。

加えて、労働市場については「失業率ではなく、就業者数に注目し、就業者数の増加を目指す」としました。

これまで失業率とインフレ率は逆相関の関係にあるため、「2%のインフレ目標を達成させるためには、失業率の低下を目指せばいい」と考えられてきましたが、失業率はコロナ禍で子どもの世話をするために就職を諦めた人や、レストランやホテルなどサービス業での働き口がないことから就職を諦めた人たちは含まれていませんから、失業率は時代にそぐわない指標と言えるからです。

そのため、パウエル議長は完全雇用を失業率4.1%としていますが、失業率が4%を下回っても、金融緩和を続けることが予想されます。

つまり、金融相場はまだまだ続くわけですから、目先の調整局面は絶好の買い場になると思います。

グッドラック。

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ナスダック急落も、バブル相場が続く理由

Source: バフェット太郎の秘密のポートフォリオ

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