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バフェット指数「非常に割高」を示す 投資家は持株を手放すべきか

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投稿日:2019年8月12日

最終更新日2019年8月12日6:07 AM

バフェット太郎です。

米国株のバリュエーションはGDP(国内総生産)比で明らかに割高を示しているため、投資家の中には持株を手放している人も少なくないと思います。

著名投資家ウォーレン・バフェット氏が投資の判断材料として用いる「バフェット指数(GDPに対する米国株の時価総額比率)は138.7%に達しており、「非常に割高」と「やや割高」の境目である115%を大幅に上回っています。

【バフェット指数】
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【バフェット指数と評価】
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バフェット指数はGDPに対して、米国株の時価総額が50%未満であれば「非常に割安」と判断し、50%以上75%未満なら「やや割安」、75%以上90%未満なら「適正」、90%以上115%未満なら「やや割高」、115%以上を「非常に割高」と評価します。

つまり、現在の138.7%は米国株が「非常に割高」であることを示唆していると言えます。ただし、バフェット指数を売買の判断材料にするべきではないので注意してください。

【S&P500種指数】
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赤いシャドーはバフェット指数115%以上の時期を示しています。

チャートを眺めると、98年1月にバフェット指数が115%に到達したため、仮に売買の判断材料とすればここで利食いとなります。しかし、指数が90%を割り込み「適正」水準まで落ちた時の株価は98年1月の水準とほとんど大差なかったことを考えると、税金と手数料分損をしていた可能性があります。

また、2008年の金融危機はバフェット指数が82.4%の時に起きたため、バフェット指数だけを見ていた投資家たちは暴落から逃れることはできませんでした。

さらに、2013年12月にドットコムバブル崩壊以来はじめてバフェット指数が115%に到達し、当時の過去最高値も更新したわけですが、仮にこの時点で株を売却していれば、その後の値上がり益をみすみす見逃していたことになります。ちなみに、株価はそこからおよそ二倍に上昇しています。

こうしたことから、バフェット指数はバリュエーションを評価する材料となるものの、それ自体が売買の判断材料となるわけではないので、現在のバリュエーションが「非常に割高」を示していたとしても、それは「株をただちに売れ」ということを意味していないのです。

従って、投資家はたとえ「バフェット指数」が割高を示していても持株を手放すべきではなく、積立投資と配当再投資を愚直に続けて、資産の最大化を目指すべきです。

グッドラック。


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バフェット指数「非常に割高」を示す 投資家は持株を手放すべきか

Source: バフェット太郎の秘密のポートフォリオ

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