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BTC市場に1400ドルの現金給付が流入し始めた

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投稿日:2021年4月3日

最終更新日2021年4月3日6:05 AM

バフェット太郎です。

3月から米国で1人最大1400ドルの現金給付が始まりましたが、その給付金の一部が仮想通貨市場に流入しているそうです。

たとえば、カナダのトロント証券取引所に上場している仮想通貨ブローカー、ボイジャー社によると、「1400ドルの入金が増えている」として、給付金の一部が仮想通貨市場に流入している可能性があることを示唆しました。

ちなみに、2020年4月に配布された1人最大1200ドルの現金給付においても、米仮想通貨取引所最大手のコインベースに1200ドルの入金が急増し、その後BTC価格が急騰しましたから、今回も同様にBTC価格が急騰する可能性があります。

また、最近ではゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーが富裕層や機関投資家向けにBTC関連ファンドを提供するとしているほか、上場企業によるBTC投資、さらに仮想通貨関連事業への参入が増えてきていることもBTC価格を押し上げている要因になっています。

【ビットコイン:日足】
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BTC価格は50日移動平均線をサポートライン(下値支持線)に上昇トレンドが続いていて、現在は5万9000ドルと、史上最高値の6万1700ドルに迫っています。

さて、こうした中で仮想通貨取引所最大手のコインベース(COIN)が4月14日にナスダックに直接上場を行うと発表しました。直接上場とは、通常のIPOとは違い、資金調達を行わない方法のことで、既存の株主が市場で直接株を売却することになります。

ブルームバークの報道によれば、コインベース株は一株あたり350~375ドルになるとし、時価総額は900億~1000億ドル(約10兆~11兆円)になると見られていて、一部では、コインベース上場のニュースが「とりあえず現金給付でBTCでも買っておくか」といった購入の動機になる可能性があると指摘されています。

【半減期毎のBTC価格の推移】
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このチャートは半減期毎に区切られたBTC価格の推移です。半減期とはマイニング報酬が半減するということで、言い方を変えればマイニングコストが二倍になることを意味します。

半減期は2012年、2016年、2020年と4年毎にあり、半減期の翌年にあたる2013年、2017年にBTC価格は急騰しました。そのため、半減期の翌年にあたる2021年も急騰する可能性があります。また、2013年と2017年の上昇率を振り返ると、「2021年は30万ドルに到達する」といった強気の声も聞こえます。

実際、BTCがどこまで暴騰するのか、あるいは予想に反して暴落するのかはわかりませんが、暴騰した場合、BTCを持つ者と持たざる者との間で大きな格差が生まれそうです。

ちなみに、BTC価格が急騰した2017年を振り返ると「株式投資で資産運用するのはもはや時代遅れで、これからの時代は仮想通貨に投資すべき」といった風潮がありましたから、今回も同じような空気感になるのかもしれません。

ただし、これから値上がりが期待できるからと言ってBTCに集中投資すべきだとは思いません。なぜなら、BTCはボラティリティの高い資産だからです。

そのため、BTCに投資をする場合はポートフォリオの1~3%までを目安に投資を始めるといいと思います。

仮にポートフォリオの1%にあたるBTC価格が半値になったとしても、資産評価額全体に対して-0.5%の影響しか与えませんし、残りの99.5%の資産を年間+0.6%で運用するだけで元の資産に戻すことができるからです。

また、仮に保有している1%分のビットコインが10倍に値上がりすれば、ポートフォリオに占める割合は10%と、あなたの主要な投資先になりますし、もし100倍に値上がりすれば、ポートフォリオに占める割合は50%まで高まり、あなたの主力銘柄になるほか、資産額は2倍に増加します。(※ビットコインは基本的にバイ&ホールド戦略を採用します。)

ですから、BTCを持っているか持っていないかで格差が生まれる可能性があるのなら、1%だけでも保有しておいて、負け組になることを回避した方がいいかもしれません。

ちなみに、バフェット太郎はBTCを購入する際コインチェック」を利用しています。

コインチェック」はマネックス・グループの傘下になったことで、徹底したセキュリティ体制が構築されましたから、安全性の面から信頼できる取引所ですし、サイトも非常に使いやすいのでオススメです。

また、「ビットフライヤー 」はビットコインを100円から(※コインチェックは500円から)と少額投資できるので、気軽に少額分散投資をしたい個人投資家にオススメです。

グッドラック。 

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※1 暗号資産(仮想通貨)取引サービス利用者 20-69歳男女1,000人を対象に、インターネットによるアンケートを実施。調査実施日は2020年6月18-29日。調査機関:(株)インテージ 

※2 Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016年-2019年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む) 

仮想通貨取引におけるリスクについてはこちらをご覧ください 

BTC市場に1400ドルの現金給付が流入し始めた

Source: バフェット太郎の秘密のポートフォリオ

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